１．オフィスの車椅子対応や自動車通勤のための駐車場など、
　　 インフラはどの程度整備されているか

傾向としては、都心より、郊外の事業所のほうが整っています。同じ企業の中でも、事業所により違う場合も多いので、企業の情報を詳細に確認することが必要です。

２． 通勤ラッシュに不安があるのだが、時差通勤は可能か。

現在、就労形態の多様化が進んでおり、柔軟に対応している企業が多いです。正社員採用よりも、契約社員のほうが勤務形態を柔軟に運用できるため、働きやすい場合があります。
もちろん、正社員雇用で、時差出勤可能な企業も数多くあります。

３．褥瘡にご注意を！

車椅子の方で、せっかく就職できても、褥瘡のため長期入院に入ってしまう方や、残念なことに、退職しざるを得ない方が、たまに見受けられます。癖にもなってしまうので、就職に際しては、しっかりと治療を完了し、また、通勤のための長時間の自動車の運転が発生する場合は、専門医と十分相談して、長く働けるよう、ケアを徹底して下さい。

下肢障害の方の就労のポイントの一つとして、インフラが挙げられます。
同じ企業でも事業所により状況が異なる場合があり、当社は詳細に調査し、求職者に情報提供しております。ここが、WEB媒体にはない大きな強みで、求職者の可能性を最大限に追求し続ける体制が整っております。

バリアフリー促進のため、ケアメディックスと提携し、簡易スロープの普及に努めております。また相栄土地建物株式会社と提携し、バリアフリー社宅の斡旋・コンサルティングを行い、地方の方も就労しやすい環境づくりにも努めています。